また、村松喬は、さきに学芸部長時代にこれら左翼グループの接近を許し、同学芸部赤化の

原因をつくり、そのため管理能力欠除という理由で学芸部長を解任された人物です。

これらのスタッフによって編集する『教育の森』がいかなる記事となって、紙面に表われてくるかは、自ずから明らかでありましょう。

このような企画のものを、わが国の代表的全国紙であり、社会の公器である毎日新聞が、左翼グループの陰謀企画にもとづき、長期に連載することは、きわめて重大な問題であります。

このような編集計画を進行したことの裏には、昭和四十五年における、日米安保条約の再改訂時を目ざす、左翼言論戦線の計画的陰謀があることは容易に察せられるところであります。

日本ジャーナリスト会議をはじめ、これら左翼言論人は、極めて巧妙に常に機会をとらえ、その編集する紙・誌・電波を利用して、彼らの『革命計画』を推進しようとしており、そのもっとも顕著な例をこの『教育の森』に見ることができるわけであります。

毎日新聞の公正を守るためにも、また、教育についての正しい世論喚起のうえからも、このような編集企画については厳しい批判と適切な対策が講ぜられるよう御期待致します。

なお当面の対策としては、この連載企画の変更、スタッフの解任などを要求すること（文書や面談によって）が考えられますが、その相手としては、次の両氏が適切と思いますので申添えます。

毎日新聞東京本社　上田常隆社長

同　　　　　　　　田中香苗論説主幹

（参考）

『教育の森』構成草案中、とくに左翼偏向が明らかな項目、および教科連独自の表現や左翼的問題意識の明白な事例をあげると次の通りであります。　　　　　　　　　　　　　　（以下略）」

差出人不明だから、いわゆる〝怪文書〟ではあるが、封筒の筆蹟、要領よくまとめられた文章、上田社長らへのアッピールなど、総会屋や新聞ゴロたちの手になる〝怪文書〟とは、全くジャンルを異にするものであることは明らかである。

そして、これが投函された二十三日という日は、前夜おそく、米国務省政策企画委員長ウォルト・Ｗ・ロストウが来日した折でもあり、ロストウは、「朝、毎アカ証言」が入電して、その反響が現れた五月二日まで滞日していたのであった。

さらにはまた、ロストウの記者会見は、朝・毎だけが単独会見で、読売はその他大勢とコミの共同会見しかできなかったという、重大な事実がある。そこに、朝毎アカ証言の入電であった。

それより数カ月も前のことである。テレビのクイズに「世界最大の発行部数を誇る新聞」というのがあった。解答者は「プラウダ」と答え、正解もまた「プラウダ」であった。正解のカネが鳴って、五分とたたないうちに、そのテレビ局の電話が鳴った。電話口では「世界最大の発行部

数を持つのは、読売新聞だ」と怒鳴っていたという。そして、不思議なことには、その番組の終りに、「プラウダは誤りで、正解は読売新聞でした」と、訂正されたという。