正力松太郎の死の後にくるもの——目次

１　正力さんと私（はじめに……）

銀座の朝に秋雨が……／正力〝社長〟の辞令

２　死の日のコラム休載

編集手帖なしの読売／正力なればこその「社主」

３　有限会社だった読売

悲願千人記者斬り／「畜生、辞めてやる！」の伝統／慄えあがった編集局長／五人の犯人〝生け捕り計画〟／社史にはない二度のスト／強まる「広報伝達紙」化／記者のド根性／紙面にクビをかける

４　〝務台教〟の興隆

朝・毎アカ証言の周辺／記事の魅力は五パーセント／読売の〝家庭の事情〟／務台あって の〝正力の読売〟／販売の神サマ復社す／七十三歳のブンヤ〝副社長〟／〝読売精神〟地を払うか／出向社員は〝冷飯〟組／正力〝法皇〟に対する本田〝天皇〟／〝アカイ〟という神話の朝日／封建制に守られる〝大朝日〟

５　正力コンツェルンの地すべり

正力代議士ついに引退す／報知新聞のド口沼闘争／伝説断絶の日本テレビ／〝務台教〟に 支えられる読売／小林副社長〝モウベン〟中／〝社長〟のいない大会社／新聞、週刊誌に追尾す

それより数カ月も前のことである。テレビのクイズに「世界最大の発行部数を誇る新聞」というのがあった。解答者は「プラウダ」と答え、正解もまた「プラウダ」であった。正解のカネが鳴って、五分とたたないうちに、そのテレビ局の電話が鳴った。電話口では「世界最大の発行部

数を持つのは、読売新聞だ」と怒鳴っていたという。そして、不思議なことには、その番組の終りに、「プラウダは誤りで、正解は読売新聞でした」と、訂正されたという。

私が読売新聞社会部記者の出身であり、新聞を、そして読売を、こよなく愛するが故に、まず当時にさかのぼって、これだけの事実を提起するのである。

〝日本三大紙の雄〟と称し、称せられ、またそれだけの内容を持っていた、わが読売新聞は、ここ数年のうちに、内容、紙面ともに転落し、かくて、客観はもはや三大紙として認めてくれなくなったということが、ロストウの態度と、ポール、マック両氏証言でも明らかにされたのである。そして、「紙面で来い」という、記者気質と新聞の値打ちとの現実とは、アメリカ人にいわれるまでもなく、それを雄弁に物語っている。たとえ、テレビのクイズは訂正できようとも——

記事の魅力は五パーセント

さて、このような〝雰囲気〟に包まれていた昭和四十年ごろのことである。そしてこの〝雰囲気〟を背景に、いわゆる「務台事件」が起きるのである。ともかく、務台事件における現象面を

追ってみよう。

ここに数通のビラがある。読売労組教宣部で出した「組合ニュース」である。四十年の夏期手当をめぐる交渉委の経過を報じたものだが、その内容をまず、紹介せねばならない。

「交渉内容次のとおり。

組合——会社は〝ないソデはふれぬ〟の一点ばりだが、ランドの記事を見ていると、こんなところに金をつかっているではないかという、不信感がつのるばかりだ。

会社——いつもいうように、ランドには金は出ていない。しかし、ランドは新聞を伸ばすための事業であり、書くのは当り前だ。

組合——春闘のさい、会社は、新聞の公益性を守ると確約したのに、いっこう改まらないではないか。

会社——どれもこれも、新聞を伸ばすためにやっているのだ。「クジラ」がみんなの関心を集めるなら、「クジラ」を書くのも公益性に反するものではない。

組合——社の事業や宣伝も程度問題ではないか。「正力コーナー」もいぜんとしてつづいている。〝どうにかしてもらいたい〟という意見が、組合員だけではなく、読者の間からも強く

出ている。

組合——社の事業や宣伝も程度問題ではないか。「正力コーナー」もいぜんとしてつづいている。〝どうにかしてもらいたい〟という意見が、組合員だけではなく、読者の間からも強く

出ている。

会社——会社の調査では、読売の読者のうち、〝社主の魅力〟でとっているのが四十％。〝巨人軍〟でとっているのが二十％で、〝記事が良いからとっている〟というのは、わずか五％ぐらいだ。

組合——〝記事でとっているのが五％だ〟というのが、編集の最高責任者の言葉とすると、あまりにひどい。これではみんな記事を書く気も、働く気もしなくなる。

会社——社主の魅力が大きい以上、そうした記事は扱わねばならない。批判的な読者の声もほとんど聞いていない。

組合——ともかく「正力コーナー」はやめてほしい。各職場からそういう声が強く出ている。

「組合ニュース」（六月十六日付、第11号）

驚くべき発言ではないか。これが、前にも簡単に触れたが、編集局長の「五％発言」なるものの全文である。会社、組合という立場の対話で書かれているが、この部分の見出しに、「これが編集局長の言葉か」とあるからには、読売を「記事でとっている」読者が五％という発言は、対話の内容からも、小島文夫編集局長の言葉だと判断される。

この〝五％問題〟は、組合ニュースで流された結果、重大な問題へと発展してきた。

一時は、小島編集局長の引責辞職、正力亨報知社長との交代説などまでが社内に流布されるな

ど、編集ばかりか、全社的な憤激をまき起したほどであった。しかし、十三号でともかく小島局長のクビがつながるだけの、会社側のカオを立て、十四号では、「十八日の交渉委で、会社側から陳謝」ということが報じられた。

「紙面で来い！」という、サッソウたるタンカに含まれるものが、すなわち、経営の姿勢と新聞の公器性である。そのためにこそ、編集ばかりか、工務、業務のあらゆる新聞人が、誇りと自負とを持って、真剣に働いているはずである。それが、「紙面が五％」というのであっては、その意味するものが、購読理由であれ、イメージ調査であれ、いずれにせよ五十歩百歩で、組合側のいう通り、〝記事を書く気も、働く気もしなく〟なるのは当然である。

さる二月十九日付、読売労組教宣部の「闘争情報」第一号によると、組合は、七千五百円の賃上げを会社に要求し、十八日に交渉委が開かれたことを報じている。この「闘争情報」は、号を逐って七千五百円アップ一本槍を呼号し、「スト権確立のための全員投票までを決定した」。いわゆる「春闘」である。

こうして、組合の闘争気運が次第に盛り上ってきた三月十七日、代表取締役専務務台光雄が、「所感」をもって、代表取締役副社長の高橋雄豺のもとに辞表を提出、慰留をさけるため、そのまま居所をくらましてしまうという、いわゆる「務台事件」が起ったのである。所感は、極めて含蓄の多い、次のようなものであった。

こうして、組合の闘争気運が次第に盛り上ってきた三月十七日、代表取締役専務務台光雄が、「所感」をもって、代表取締役副社長の高橋雄豺のもとに辞表を提出、慰留をさけるため、そのまま居所をくらましてしまうという、いわゆる「務台事件」が起ったのである。所感は、極めて含蓄の多い、次のようなものであった。

「今回行なわれた、読売労組のスト権確立の投票は、本社の経営に対する不信感の顕れであると思います。従って、その抜本的解決は、経営の責任者である私の辞任が、先決の条件と考えます。

私は、読売新聞が、社会の公器としての使命と責任を全うするために、永久に存続し発展することを希うものであります、（中略）この意味において、今回のことは 誠に遺憾でありますが、しかし、責任の大半は私にあると思います。

依って、本社百年の計を考え、その責任を明らかにするため、辞任する決意をした次第であります」

あけて翌十八日、務台辞任、居所不明のニュースは、読売全社を動揺させた。そして、この事件をキッカケに、次第に〝神秘のヴェール〟を剥がされた、大読売新聞の経営の実態は、到底、世間の人々には信じられないほどの、スサマジサであった。

読売の〝家庭の事情〟

これらの事情を伝えたものに、「契約金未払いに泣く巨人軍選手」（週刊現代 四月十五日号）という、五百崎三郎なる匿名の記事がある。

これによると、四百勝を飾って、巨人軍からプロ球界を引退した、金田をはじめとして、巨人選手たちの、契約金の未払額が約一億円ある。一方、メノコ算で計算して、入場料収入約二億五千万円。これにテレビその他を加えて三億の収入。支出は、最大の人件費一億二千万円、その他で約一億五千万円、差引一億五千万円の黒字だという。それなのに、一億も未払があるのは、読売がその金を流用しているというもので、契約金を分割にすれば浮く利子だけでも大変なものだという。

大体からして、新聞経営の基礎は、購読料収入四と、広告料収入六とに依っている。ところが、オリンピック以後の不況は、この四対六の比率を、五分五分、もしくは六対四にさえ逆転させようとしている。そのため、新聞社はどこでも苦しい。というのは、もはや新聞購読人口は頭打ちで、三社は、北海道の僅かな未開拓人口を求めて、競って進出したほどである。

その上、オリンピックの過当取材合戦で、各社とも数億にのぼる金を注ぎこんだが、広告が思ったほど集まらず、広告スペースの記事にあわてたほどであった。不況は、スポンサーの広告予算の削減を招き、少ない予算で沢山の効果となるので、自然、媒体である新聞社と紙面の撰択が厳しくならざるを得ない。

ということは、一例をあげれば、新聞社の週刊誌でいえば、朝日と毎日は、それぞれ実績と読者層を認められて、それほど広告原稿は減らないが、読売やサンケイは、出稿回数が減ったり、

全く停止されたりするということだ。