だが一方で、私は、昭和三十年代に、新聞は急激にその体質を変えて、「広報伝達紙」となってしまった、とも書いている。すると原の記者としての体質は、どうなってしまったのであろうか。そこが問題である。

４　〝務台教〟の興隆

朝・毎アカ証言の周辺

さる四十年四月二十九日の午後、アメリカの二大通信社であるＡＰ、ＵＰＩが、そろって打電してきた記事は、日本の新聞界にとって、極めてショッキングな内容で、そのため、外電センターである共同通信社でも、その配信について、しばし思い悩んだといわれるほどのものであった。

それは他でもない。先刻御承知の「朝日、毎日はアカの巣くつで、だから、アメリカのベトナム政策が批判されるのだ」というもの。米上院外交委員会が、四月七日に開いた一九六六会計年度の軍事援助に関する、秘密聴聞会での、ポール国務次官、マッカーサー国務次官補の証言内容についての記事であった。

これに対し、朝日、毎日両紙は、それこそ〝猛然〟と反ばくし、ことに毎日の反ばく記事の扱い方の大きさは、同社の受けた衝撃を物語ってあまりあった。

だが、問題はここからが始まりである。朝、毎の一面の大きな記事に対し、「三大紙」である、読売のそれは、まさに不当なほどの、小さな記事であったからである。

私は、この「三大紙」の同記事を丹念に読みながら、今日を、さらに近い将来を暗示する、極めて象徴的な事実を想い起さざるを得なかったからであった。

四月二十三日、東京中央局の消印。市販のタテ長のハトロン封筒。マジック・インキの達筆（書き馴れた）な宛書、色は黒。差出人の住所氏名なし。内容物は、白ザラ紙二枚にタイプされた檄文と、別紙の内容目次。ここに、その檄文を引用しよう。

「最近の思潮動向の御検討材料として御参考までに同封資料をお送り致します。

この『教育の森』構成草案は、毎日新聞が、『企業—の森朝刊第五面連載』の終了次第朝刊に長期間連載するものの説明であります。

その各項目をみますと、左翼偏向教育グループとして定評のある教育科学全国連絡協議会（略称・教科連・委員長勝田守一—千代田区神田錦町一の三〇平和ビル）の主張、表現をそのまま受け入れ、きわめて一方的な立場から、取材編集を進めていくことが明らかであります。

しかも、そのスタッフに名を列ねる藤田恭平、牧孝昌の両名は、共産党のフロント組織である日本ジャーナリスト会議のメンバーであり、毎日新聞学芸部内においても札つきの左翼として有名な存在であります。

また、村松喬は、さきに学芸部長時代にこれら左翼グループの接近を許し、同学芸部赤化の

原因をつくり、そのため管理能力欠除という理由で学芸部長を解任された人物です。

また、村松喬は、さきに学芸部長時代にこれら左翼グループの接近を許し、同学芸部赤化の

原因をつくり、そのため管理能力欠除という理由で学芸部長を解任された人物です。

これらのスタッフによって編集する『教育の森』がいかなる記事となって、紙面に表われてくるかは、自ずから明らかでありましょう。

このような企画のものを、わが国の代表的全国紙であり、社会の公器である毎日新聞が、左翼グループの陰謀企画にもとづき、長期に連載することは、きわめて重大な問題であります。

このような編集計画を進行したことの裏には、昭和四十五年における、日米安保条約の再改訂時を目ざす、左翼言論戦線の計画的陰謀があることは容易に察せられるところであります。

日本ジャーナリスト会議をはじめ、これら左翼言論人は、極めて巧妙に常に機会をとらえ、その編集する紙・誌・電波を利用して、彼らの『革命計画』を推進しようとしており、そのもっとも顕著な例をこの『教育の森』に見ることができるわけであります。

毎日新聞の公正を守るためにも、また、教育についての正しい世論喚起のうえからも、このような編集企画については厳しい批判と適切な対策が講ぜられるよう御期待致します。

なお当面の対策としては、この連載企画の変更、スタッフの解任などを要求すること（文書や面談によって）が考えられますが、その相手としては、次の両氏が適切と思いますので申添えます。

毎日新聞東京本社　上田常隆社長

同　　　　　　　　田中香苗論説主幹

（参考）

『教育の森』構成草案中、とくに左翼偏向が明らかな項目、および教科連独自の表現や左翼的問題意識の明白な事例をあげると次の通りであります。　　　　　　　　　　　　　　（以下略）」

差出人不明だから、いわゆる〝怪文書〟ではあるが、封筒の筆蹟、要領よくまとめられた文章、上田社長らへのアッピールなど、総会屋や新聞ゴロたちの手になる〝怪文書〟とは、全くジャンルを異にするものであることは明らかである。

そして、これが投函された二十三日という日は、前夜おそく、米国務省政策企画委員長ウォルト・Ｗ・ロストウが来日した折でもあり、ロストウは、「朝、毎アカ証言」が入電して、その反響が現れた五月二日まで滞日していたのであった。

さらにはまた、ロストウの記者会見は、朝・毎だけが単独会見で、読売はその他大勢とコミの共同会見しかできなかったという、重大な事実がある。そこに、朝毎アカ証言の入電であった。

それより数カ月も前のことである。テレビのクイズに「世界最大の発行部数を誇る新聞」というのがあった。解答者は「プラウダ」と答え、正解もまた「プラウダ」であった。正解のカネが鳴って、五分とたたないうちに、そのテレビ局の電話が鳴った。電話口では「世界最大の発行部

数を持つのは、読売新聞だ」と怒鳴っていたという。そして、不思議なことには、その番組の終りに、「プラウダは誤りで、正解は読売新聞でした」と、訂正されたという。

それより数カ月も前のことである。テレビのクイズに「世界最大の発行部数を誇る新聞」というのがあった。解答者は「プラウダ」と答え、正解もまた「プラウダ」であった。正解のカネが鳴って、五分とたたないうちに、そのテレビ局の電話が鳴った。電話口では「世界最大の発行部

数を持つのは、読売新聞だ」と怒鳴っていたという。そして、不思議なことには、その番組の終りに、「プラウダは誤りで、正解は読売新聞でした」と、訂正されたという。

私が読売新聞社会部記者の出身であり、新聞を、そして読売を、こよなく愛するが故に、まず当時にさかのぼって、これだけの事実を提起するのである。

〝日本三大紙の雄〟と称し、称せられ、またそれだけの内容を持っていた、わが読売新聞は、ここ数年のうちに、内容、紙面ともに転落し、かくて、客観はもはや三大紙として認めてくれなくなったということが、ロストウの態度と、ポール、マック両氏証言でも明らかにされたのである。そして、「紙面で来い」という、記者気質と新聞の値打ちとの現実とは、アメリカ人にいわれるまでもなく、それを雄弁に物語っている。たとえ、テレビのクイズは訂正できようとも——

記事の魅力は五パーセント

さて、このような〝雰囲気〟に包まれていた昭和四十年ごろのことである。そしてこの〝雰囲気〟を背景に、いわゆる「務台事件」が起きるのである。ともかく、務台事件における現象面を

追ってみよう。

ここに数通のビラがある。読売労組教宣部で出した「組合ニュース」である。四十年の夏期手当をめぐる交渉委の経過を報じたものだが、その内容をまず、紹介せねばならない。

「交渉内容次のとおり。

組合——会社は〝ないソデはふれぬ〟の一点ばりだが、ランドの記事を見ていると、こんなところに金をつかっているではないかという、不信感がつのるばかりだ。

会社——いつもいうように、ランドには金は出ていない。しかし、ランドは新聞を伸ばすための事業であり、書くのは当り前だ。

組合——春闘のさい、会社は、新聞の公益性を守ると確約したのに、いっこう改まらないではないか。

会社——どれもこれも、新聞を伸ばすためにやっているのだ。「クジラ」がみんなの関心を集めるなら、「クジラ」を書くのも公益性に反するものではない。

組合——社の事業や宣伝も程度問題ではないか。「正力コーナー」もいぜんとしてつづいている。〝どうにかしてもらいたい〟という意見が、組合員だけではなく、読者の間からも強く

出ている。

組合——社の事業や宣伝も程度問題ではないか。「正力コーナー」もいぜんとしてつづいている。〝どうにかしてもらいたい〟という意見が、組合員だけではなく、読者の間からも強く

出ている。

会社——会社の調査では、読売の読者のうち、〝社主の魅力〟でとっているのが四十％。〝巨人軍〟でとっているのが二十％で、〝記事が良いからとっている〟というのは、わずか五％ぐらいだ。

組合——〝記事でとっているのが五％だ〟というのが、編集の最高責任者の言葉とすると、あまりにひどい。これではみんな記事を書く気も、働く気もしなくなる。

会社——社主の魅力が大きい以上、そうした記事は扱わねばならない。批判的な読者の声もほとんど聞いていない。

組合——ともかく「正力コーナー」はやめてほしい。各職場からそういう声が強く出ている。

「組合ニュース」（六月十六日付、第11号）

驚くべき発言ではないか。これが、前にも簡単に触れたが、編集局長の「五％発言」なるものの全文である。会社、組合という立場の対話で書かれているが、この部分の見出しに、「これが編集局長の言葉か」とあるからには、読売を「記事でとっている」読者が五％という発言は、対話の内容からも、小島文夫編集局長の言葉だと判断される。

この〝五％問題〟は、組合ニュースで流された結果、重大な問題へと発展してきた。

一時は、小島編集局長の引責辞職、正力亨報知社長との交代説などまでが社内に流布されるな

ど、編集ばかりか、全社的な憤激をまき起したほどであった。しかし、十三号でともかく小島局長のクビがつながるだけの、会社側のカオを立て、十四号では、「十八日の交渉委で、会社側から陳謝」ということが報じられた。

「紙面で来い！」という、サッソウたるタンカに含まれるものが、すなわち、経営の姿勢と新聞の公器性である。そのためにこそ、編集ばかりか、工務、業務のあらゆる新聞人が、誇りと自負とを持って、真剣に働いているはずである。それが、「紙面が五％」というのであっては、その意味するものが、購読理由であれ、イメージ調査であれ、いずれにせよ五十歩百歩で、組合側のいう通り、〝記事を書く気も、働く気もしなく〟なるのは当然である。

さる二月十九日付、読売労組教宣部の「闘争情報」第一号によると、組合は、七千五百円の賃上げを会社に要求し、十八日に交渉委が開かれたことを報じている。この「闘争情報」は、号を逐って七千五百円アップ一本槍を呼号し、「スト権確立のための全員投票までを決定した」。いわゆる「春闘」である。

こうして、組合の闘争気運が次第に盛り上ってきた三月十七日、代表取締役専務務台光雄が、「所感」をもって、代表取締役副社長の高橋雄豺のもとに辞表を提出、慰留をさけるため、そのまま居所をくらましてしまうという、いわゆる「務台事件」が起ったのである。所感は、極めて含蓄の多い、次のようなものであった。

こうして、組合の闘争気運が次第に盛り上ってきた三月十七日、代表取締役専務務台光雄が、「所感」をもって、代表取締役副社長の高橋雄豺のもとに辞表を提出、慰留をさけるため、そのまま居所をくらましてしまうという、いわゆる「務台事件」が起ったのである。所感は、極めて含蓄の多い、次のようなものであった。

「今回行なわれた、読売労組のスト権確立の投票は、本社の経営に対する不信感の顕れであると思います。従って、その抜本的解決は、経営の責任者である私の辞任が、先決の条件と考えます。

私は、読売新聞が、社会の公器としての使命と責任を全うするために、永久に存続し発展することを希うものであります、（中略）この意味において、今回のことは 誠に遺憾でありますが、しかし、責任の大半は私にあると思います。

依って、本社百年の計を考え、その責任を明らかにするため、辞任する決意をした次第であります」

あけて翌十八日、務台辞任、居所不明のニュースは、読売全社を動揺させた。そして、この事件をキッカケに、次第に〝神秘のヴェール〟を剥がされた、大読売新聞の経営の実態は、到底、世間の人々には信じられないほどの、スサマジサであった。

読売の〝家庭の事情〟

これらの事情を伝えたものに、「契約金未払いに泣く巨人軍選手」（週刊現代 四月十五日号）という、五百崎三郎なる匿名の記事がある。

これによると、四百勝を飾って、巨人軍からプロ球界を引退した、金田をはじめとして、巨人選手たちの、契約金の未払額が約一億円ある。一方、メノコ算で計算して、入場料収入約二億五千万円。これにテレビその他を加えて三億の収入。支出は、最大の人件費一億二千万円、その他で約一億五千万円、差引一億五千万円の黒字だという。それなのに、一億も未払があるのは、読売がその金を流用しているというもので、契約金を分割にすれば浮く利子だけでも大変なものだという。

大体からして、新聞経営の基礎は、購読料収入四と、広告料収入六とに依っている。ところが、オリンピック以後の不況は、この四対六の比率を、五分五分、もしくは六対四にさえ逆転させようとしている。そのため、新聞社はどこでも苦しい。というのは、もはや新聞購読人口は頭打ちで、三社は、北海道の僅かな未開拓人口を求めて、競って進出したほどである。

その上、オリンピックの過当取材合戦で、各社とも数億にのぼる金を注ぎこんだが、広告が思ったほど集まらず、広告スペースの記事にあわてたほどであった。不況は、スポンサーの広告予算の削減を招き、少ない予算で沢山の効果となるので、自然、媒体である新聞社と紙面の撰択が厳しくならざるを得ない。

ということは、一例をあげれば、新聞社の週刊誌でいえば、朝日と毎日は、それぞれ実績と読者層を認められて、それほど広告原稿は減らないが、読売やサンケイは、出稿回数が減ったり、

全く停止されたりするということだ。

ということは、一例をあげれば、新聞社の週刊誌でいえば、朝日と毎日は、それぞれ実績と読者層を認められて、それほど広告原稿は減らないが、読売やサンケイは、出稿回数が減ったり、

全く停止されたりするということだ。

ところが雑誌社の週刊誌では、新潮などは、「週刊新潮」だけの入り広告料（同誌に掲載される他社の広告）だけで、全新潮社の出し広告料（他紙誌への出稿広告）を上廻るという、掲載申込を捌き切れないほどの、跛行現象が起きてくる。つまり一流だけは影響がなく、二、三流が苦しいということだ。

広告頁がすいていれば、ついにはダンピングにまでなる。これは、新聞とて同じで、各社の経営は、広告料の減収、購読料の頭打ち、オリンピック投資の負担と、大変な苦境に追いこまれている。

東京新聞が事実上倒産し、中日新聞に買収され、記者たちは、東京新聞社員と中日東京支社員の二枚看板となった。内幸町の土地社屋が二十一億円で売り払われ、田町駅の裏側（畜殺場側）に新社屋を建てて引越したが、それでオツリがきて、そのオツリを資金にせざるを得ないほどである。一時、都内有代部数二十万とまで噂され、メイン・バンクの三和銀行への利子さえ払えないといわれた毎日も、有楽町を売り渡して九段へ引越すという実情である。

ところが、読売には、そのような新聞全般の苦境にプラスする、〝家庭の事情〟があったのである。それが、先程の〝ランド〟という、つまり、川崎市外の「読売ランド」のことである。読売新聞の金を、正力がみなランドに注ぎこんでしまうので、巨人軍の金も、粉飾決算の日本テレ

ビの金も、なにもかも、ゴッチャになり、余計、金繰りが苦しいというのである。

当時の読売新聞の一部当りコストは、朝夕刊セットで、約七百円とされている。ところが、購読料金は四百五十円であるから、月間、一部当り二百五十円の赤字となる。東京本社三百二十万余の発行部数の中、朝夕刊セットを二百四十万部と概算すると、この赤字は六億になるが、広告料収入を七、八億とみて、差引すると、東京本社における限りでは、月間ほぼ二億近い黒字となっている、というのがメノコ算ながらも、ほぼ実情に近い数字であろう。

ところが、大阪はまず独立出来たとしても、東京が背負わねばならない赤字は、西部本社の七千万円、北海道、北陸支社の各二、三千万円、合計一億二千万円ほどのものがある。さらに、金利七千万円、ボーナス借入金月賦返済分（ボーナスは毎期約六、七億円）約一億円がある。これらを総計すると、月間三億円の支出があるので、二億円の黒字は吹っ飛んで、毎月一億円宛、赤字が累積されてゆく計算である。

これらの赤字も、金繰りがつく限りでは、それほど大したものではあるまい。しかし、一方では、東京の本館増築、別館新築をはじめとして、各地の読売会館の建設が、ここ数年の間に急激に行なわれた上、百二十億の金を注ぎこんだ（週刊文春四月十九日号、正力・大宅対談）といわれる、「読売ランド」の大建設が進められているのである。

ランドは株式会社関東レース俱楽部（注。現在は株式会社よみうりランドに合併）の所有である。

ランドは株式会社関東レース俱楽部（注。現在は株式会社よみうりランドに合併）の所有である。

しかも、例の吹原産業の五反田ボーリング場と同様に、レジャー産業であるから、銀行の融資対象にはならないので、この百二十億の金の金繰りは、あげて読売新聞の〝信用〟にかかってきているのである。新聞ならば金を借りられるが、ランドでは金を借りられないのである。

ところが、新聞が毎月二億の黒字に、ノウノウとしている時ならまだしも、赤字にアエいでいるところなのだから、新聞の〝信用の枠〟を、ランドに使われてしまったあとでは、今度は新聞自体が危うくなってくる。角をためて牛を殺そうというところだ。

春闘のさい、七千五百円アップの要求を出した組合は、会社側の〝赤字〟〝財源がない〟という拒否に対して、ランドへの融資問題を取上げて攻撃してきた。三月二十六日付「闘争情報」によると、

会社は未払い金の方ばかりいっているが、未収益金や、よそに貸している分はいくらあるか。会社はよそに金は貸していないというが、大蔵省の監修で出している、政府刊行物の有価証券報告書によると、関東レース倶楽部の決算報告には、読売からの短期借入金が毎期とも計上されている。これはいずれも当期末残高という形で出されているので、その途中ではいくらになっているかわからない。三十七年九月期・十一億五千万円。三十八年三月期・十一億七千万円。三十八年九月期・五億円。三十九年三月期・六億円。

組合がいままでにも、「金繰りが苦しいのは、ランドに銀行から金を借りてやっているからで

はないか」と質問しても、「そんなことは絶対にない」と答えていた。

この、証拠をつきつけての、組合の攻撃には、会社も参ったらしい。「同情報」によると、会社側の返事は、「決算の仕方でこういう表現になったのだろう。読売の名を使えば信用もつくので、絶対に読売は出していないが、関東レースがどうしているのか調べる」という、白を黒という答え方で、良くもまあヌケヌケとの、感がしよう。

この時の会社側に、務台が加わっていたことはいうまでもない。だが、この日に、組合は、「スト権確立のための全員投票、開票日は二十五日」を決定している。証拠物件を出されての追及も、苦しい否定でしか答えられない、読売の〝家庭の事情〟に加えて、もう一つ、務台専務に辞任の決意をもたらさしめた事件があったという。

務台あっての〝正力の読売〟

「正力の読売」として、零細企業から中小企業へ、そして、今日の大企業へと育ってきた読売には、いわゆるメイン・バンクがない。前年の暮、正力から三十億の金作りを頼まれた務台は、腹

案として三井、住友、勧銀などの主取引銀行で半分の十五億、これに成功すれば、残り十五億は、群小銀行の協調融資団的なものをつくって……と、考えていたらしい。

「正力の読売」として、零細企業から中小企業へ、そして、今日の大企業へと育ってきた読売には、いわゆるメイン・バンクがない。前年の暮、正力から三十億の金作りを頼まれた務台は、腹

案として三井、住友、勧銀などの主取引銀行で半分の十五億、これに成功すれば、残り十五億は、群小銀行の協調融資団的なものをつくって……と、考えていたらしい。

ところが、実際に動いてみると、前記三行の返事が合計三億。目標の一割にしか達しなかったという。それどころか、読売はオリンピックで借りた五億は別と思っていたが、銀行側はオリンピックだろうが、ボーナスだろうが、出た額は額というつれない返事で、暮のボーナス資金六億の借入れさえ危うかったということが、社主と組合の板ばさみになる務台に、つくづくと考えこませたといわれる。

もう一つ、〝真相〟なるものも流布されている。それは、「正力亨を副社長として読売に入れる」という、正力の案に、務台が反対したのだというものだが、私としてはこれはとらない。やはり、金繰りの問題で、読売本社をも危うくするほどの、資金のランド流出をうれえたとみるべきだろう。

そこへ、スト権確立の全員投票である。ここで読売がストに突入すれば、最後の信用を失ってもう金繰りは全くストップして、瓦壊への道を走るだけ、と判断したようである。その衷情は、辞表の「所感」中にある、「（読売が）永久に存続し発展することを希う」「本社百年の計を考え」という、切々の言葉にもうかがえよう。

このような情況下で、本紙はもとより、週刊読売の小説、挿絵の稿料も、前年十一月より未払

い（務台事件当時）というのだから、あらゆるところの金を動員していたといってよかろう。金田の契約金も分割にならざるを得ない。その結果、累積赤字百二十九億円（組合調べ）、社外での噂は、二百五十億とまで称された。

サンケイが前田久吉から水野成夫に交替した時の、累積赤字は社内説で三十六億、社外説で七十億といわれたものであるから、読売の現状は、山特鋼の倒産時以上の規模である。このような赤字の累増の一つの原因に、正力が蓄財しないので、大株主でありながら、増資に応ずる能力がないという、特異な点がある。設備投資の資金などは、普通、借入金ではなく増資で賄うものだからである。

組合が、七千五百円アップを固執した理由の一つに、新聞が儲かっているという事実がある。それが、正力個人の各事業に散らされている点を衝いているのだ。

務台専務は、このように各方面に手を拡げすぎた経営と金融操作とに、ついに辞表を出して去った。が、これが、〝踏絵〟的効果をもたらしてしまった、という意外な事実が起きてしまった。

というのは、〝正力の読売〟は、その前置詞として、〝務台あっての〟〝正力の読売〟であることが、務台の辞任によって、明らかにされたのであった。まず、組合が戦略戦術の転換をはじめた。その根拠は、〝務台あっての読売〟という、正力の名前を外した論理である。役員会は「絶対に辞めさせぬ」と狼狽し、販売店は「務台復帰」を唱えて、その旗印を明らかにした。

読売には、反正力派というものはない。正力直系派と、非直系派とに分類すれば出来よう。というのは、実力で正力に対し得るのは、務台専務をおいて、他にいないからである。高橋副社長は、長い正力との友人関係からその席についていただけで、販売も広告も知らない。しかも、務台専務は、正力に拮抗しようという人柄ではないので、反正力派がないのである。

横須賀税務署への申告をみても、正力の私生活は、極めてつつましいものであるが、務台もまた、私財の蓄積を図り、自己の勢力を貯えようという人柄ではなかった。販売店主たちを支配している、〝務台教〟の伝説に、次のような話がある。まだ、米軍の占領中のこと、務台の令息が、古くなったオーバーを新調してくれと頼んだという。その時、彼は、財布から千円札を一枚出して与えた、という。

それほどに、身辺も飾らず、衣料の値段などには、さらに関心がなかったという、務台の清廉な人格を物語る話である。

組合もまた、務台支持だったのである。務台なきあと、組合は交渉の相手がなくなってしまった。交渉委を開いたが、列席の会社側には、誰一人として、経営の数字について責任ある交渉のできる重役がいなかった。経営者が不在になったのであった。

列席の重役諸公を見渡して若い城石書記長（社会部）がいった。「務台さんが大半の責任（注。務台所感の言葉）なら、みなさんは小半ですか」この痛烈な皮肉にも誰も答えなかったという。

もちろん、務台が辞めたのをチャンスとして、後を襲って自分が経営の任に当ろうという、風雲児の重役もいなかった。

組合が、残った重役諸公に「当事者能力なし」と結論してから、戦術転換がねられ、スト権確立全員投票の中止、七千五百円アップ撤回、務台復帰呼びかけを決定し、闘争委の投票に図った。その結果は、賛成二十八、反対二十二、無効一の少差で決った。反対二十二票は、印刷技術者として、人不足の折柄、引ッ張りだこの一、二階の工場委員で、賛成二十八票は、三階の編集から上のホワイトカラー組。彼らは務台なき読売の崩壊を憂えたのであった。

こうして務台復帰の花道は作られ、つづいての、社側の新賃金体系の撤回と二千円アップを呑んで、春闘は終り、務台専務は再び読売にもどってきた。この時の闘争委の票決は、賛成三十五、反対十九、工場の反対票は固く、前回の少差におびえたホワイトカラーの、闘争委員の出席率が良くなった点をみると、読売の危機は本物であり、春闘後の改選で、城石書記長が委員長になったことは、この組合の〝務台支持〟が、全社員に支持されたことである。と同時に、この二度の票決の内容は、ウデに職のある工場労働者と、ウデに職のない事務系労働者との、危機感の差を示しているともいえよう。

ここで特に断っておかねばならないのは、組合は春闘を終るに当って、すべてを無条件に呑んだのではなかった。「経営の姿勢を正せ」「新聞の公器性を守れ」の二条件を、会社に確約させ、 かつ、読売ランドの実態調査には、会社も協力するとの言質をも取ったのであった。

ここで特に断っておかねばならないのは、組合は春闘を終るに当って、すべてを無条件に呑んだのではなかった。「経営の姿勢を正せ」「新聞の公器性を守れ」の二条件を、会社に確約させ、

かつ、読売ランドの実態調査には、会社も協力するとの言質をも取ったのであった。この二点こそ、「ランド」と「正力コーナー」なのであるし、かつ、ここに現在の大新聞がもっている、古いタイプの新聞の残滓が、集約的に現れてきているのである。

「正力松太郎氏は、すでに八十一歳。さすが、足腰に衰えが見える。……それと、いくらかことばが聞きとりにくい」（週刊文春四月十九日号）

それでも正力はつねに、読売においては絶対者である。だから、〝猫の首に鈴〟をつけに行く者がいない。都議会汚職の時、最後まで都会議員の辞表を出さなかった八十歳の老人と同じように、老いの一徹と信念とが、ないまざって、いよいよ絶対者として君臨する。

「思えば読売の重役商売ほどあほらしい立場はなく、労組からは突き上げられ、正力からは〝何をしているか〟と叱られ、全くたまったものでないらしい。御意に召さない忠言をすれば〝君、辞め給え〟と二言目にはクビをいい渡されるらしい。従って保身術上、何事も忍従と心得、ひたすら御機嫌伺いをしているのが、役員諸公の内務令となっている」（三月二十日付「新聞情報紙」）ほどである。

だが、「務台光雄だけは別格であったらしい。務台はただ一筋に読売の発展を祈念し、滅私奉公を信条として忠勤を励んできた。……しかし、正力は務台のただ者ならざる器を見抜きかつ恐れ、仲々枢機に参画させなかった時期もあった」（前出同紙）という。

務台専務は復帰したが、だからといって、好転の材料がある訳ではない。ただ、眼前の崩壊の危機を喰い止めただけである。事業は金繰りである。金融能力のない重役をズラリと並べて、組合に「当事者能力なし」と断定されるような経営陣に、一体、何を期待できるといえよう。

昭和十八年の私の入社当時、編集局の中央に起ったまま、叱咤激励する正力の姿は、五十九歳、若さと情熱にあふれ、その魅力が若い読売を象徴していた。しかし、戦後の正力は、日本テレビで終った。

国会議員に打って出、原子力大臣になり、勲一等を飾った正力は、読売の発展にすべてを使い果したヌケガラで、〝死に欲〟のミイラ同然になってしまったのである。

時代が変り、社会構造が変り、人心が変り、すべてが、正力の連戦連勝時代と変っているのに、昔の、成功の記憶だけで、事業ができるものではないことを、判断するだけのセンスも、カンも、そして体力も衰えてしまったのである。「正力タワー」がそれを象徴する。

中小企業のオヤジは、オヤジが先頭に立って働き、走りまわらねばならないし、その魅力で人も集まり、育ってゆく。しかし、大企業はそうではない。組織であり、その組織への信頼が融資につながる。融資が組織をすべらし、事業が成り立ってゆくのである。

読売に組織がないことは、すでに述べたことで明らかである。務台の辞任で、後継者がいない烏合の衆と化したではないか。

販売の神サマ復社す

だが、務台復帰後の読売の〝復興〟は目覚ましかった。その年の暮のボーナスは、組合との妥結条件で、三回の分割支払い、第一回だけを年内、残りは越年して、一、二月に支給するという、キビシイものだったが、会社側は、全額を年内に支給し終ってしまった。

そればかりではない。私が街角で出会った停年退職者の一人は、「話があるから、お茶でものもう」と、誘うのである。聞いてみると、タナ上げになっていた退職金が、一部支給されたのだという。「イヤア、あんたの記事のおかげで、退職金まで出たよ。ありがとう」

キツネにつままれた感じだったが、その前年の秋、私は読売の現状を心配して、月刊「現代の眼」誌九月号に〝正力さんへの直訴〟の形で、「読売新聞の内幕」八十枚を発表していたのだが、それが、彼のいう〝あんたの記事〟だったのである。

つまり、それこそ、倒産の危機にまで追いこまれていた読売も、前述したような経緯ののち、務台が復帰してくるや、たちまち〝不死鳥〟のように起き上ったのである。組合もまた、完全に務台ペースにひきずりこまれ、しかも、分割支給で妥結したボーナスを、一括支給にするなどの

スタンド・プレーから、タナ上げ退職金の支給開始までやるという、何も彼も、結構ずくめのことばかり——今更のように、務台の金融能力の実力を、まざまざと見せつけられたのである。

正力と務台との出会いは、今から四十年前の昭和四年、当時、全盛の報知新聞の市内課長であった務台を販売部長として迎えたのに始まる。こうして務台専務は、正力社主の女房として、販売一本槍で歩んできたが、今日の読売の大をなした正力も、務台あってのことであった。これら正力の各種の事業の成功のカゲには、読売新聞の信用と、販売店を掌握した務台の金融手腕があったればこそであろう。

その務台が、復社してから四年、あれほどの危機の中から読売は毎日を押えて、朝日と覇を競うにいたるのだが、その概況をみてみよう。

昨年秋のＡＢＣレポート（注。新聞雑誌販売部数考査機関。スポンサー、代理店、媒体側ともに会員となり、会費で運営され、広告料金の科学的適正を期するもの。オゥディット・ビューロー・オブ・サーキュレーションの略）の数字で、朝日との実数差四十万部という大まかな表現をとってきたが、その数字は改訂しなければならない。数字は44・1～4のＡＢＣ部数であるが、これらの〝戦況〟を、業界紙「新聞展望」紙の記事によってみよう。

「前号で『朝日—東京—の下向き表情』を所報し、発行部数の落ちを伝えた原因として、読売に

反撃されたことを、第一原因とした。では、具体的にどのように、朝日と読売の部数がシノギを削っているかを、つぎに示すとしよう。〈太郎坊〉

昨年秋のＡＢＣレポート（注。新聞雑誌販売部数考査機関。スポンサー、代理店、媒体側ともに会員となり、会費で運営され、広告料金の科学的適正を期するもの。オゥディット・ビューロー・オブ・サーキュレーションの略）の数字で、朝日との実数差四十万部という大まかな表現をとってきたが、その数字は改訂しなければならない。数字は44・1～4のＡＢＣ部数であるが、これらの〝戦況〟を、業界紙「新聞展望」紙の記事によってみよう。

「前号で『朝日—東京—の下向き表情』を所報し、発行部数の落ちを伝えた原因として、読売に

反撃されたことを、第一原因とした。では、具体的にどのように、朝日と読売の部数がシノギを削っているかを、つぎに示すとしよう。〈太郎坊〉

本号では、オール朝日新聞とオール読売新聞のＡＢＣ報告部数を比較して、別表を調整してみた。この表を見れば、両社の勢力分野が一目瞭然であるばかりか、全国制覇を争う宿命の明日が推測される。

一月度は朝日が読売より56万7千57部の優位にあったのが、二月、三月で大きく水がちぢまり、四月にはわずかに、15万2千9百89部という数字を示してきた。

しかも、名古屋に朝日は36万4千4百57部という部数を持っているのに対して、読売は発行していない。その数字を別にしての差であるから、読売の実質的底力が実証されるというもの。特に新聞の販売部数は、上昇線をたどっている社と、下降線をたどっている社とは、その格差が違ってくる。上げ潮の勢いはいうまでもない」（44・7・4付「新聞展望」紙）（別表Ⅰ）

同紙はさらに、朝日、読売両紙の東京管内の部数を続報している。

「全国制覇にシノギを削る朝日対読売の部数が、わずかに15万部の差となったことを、具体的数字で示したが、本号では東日本での実態を、同じようにＡＢＣ部数で比較してみた。もちろん、東日本では読売が朝日を圧してたが、朝日は読売陣営に対して大々的な攻撃を加えて、44・1・15日部数を、全朝日で5百83万9千4百88部という記録を発表した。

その一月度部数を東京本社管内にみると、朝日は4万3百90部多い。二月になると、逆に読売が3万3千17部多くなった。読売が逆にまきかえしたというより、朝日の背伸びが原因したとみられる。

三月度は、9万5千2百75部となり、さらに四月度は、14万9千66部と、月を追って水は開く一方である。ここまでくると、急坂を転倒する、ひとくれの〝石ころ〟が加速度を加えるように、朝日の落差が著しくなってくる。

四月度の比較表によると、各県の実態が明瞭であるが、これからも業界の両雄は、随所に激烈な競争を展開して、覇を争うことであろう。（この表で、富山と石川は、朝日は大阪管内であるが、部数は僅かである）〈太郎坊〉（44・7・1日付「新聞展望」紙）（別表Ⅱ）

この記事の見出しは、「著しい読売の伸び、朝日との差加速的」とあり、六百万の大台競争に、読売が激しく迫っていることを物語っている。さて、このような読売の部数の伸びという事実を前に、もう一度業務の務台——編集の原という、読売の実力者コンビを検討しなければならない。

さきに、原の「記者としての体質」はどうなったか、という疑問の提起をしておいた。実はそ

こに〝一犬実に吠えて、万犬虚を伝う〟と、評した所以があるのであって、新聞の体質が変ったにもかかわらず、記者としての体質は、古き良き時代そのままに変っていない、と私は考えている。原ばかりではない。

さきに、原の「記者としての体質」はどうなったか、という疑問の提起をしておいた。実はそ

こに〝一犬実に吠えて、万犬虚を伝う〟と、評した所以があるのであって、新聞の体質が変ったにもかかわらず、記者としての体質は、古き良き時代そのままに変っていない、と私は考えている。原ばかりではない。

〝販売と業務の神様〟務台もまた、古き良き時代の〝神サマ〟であり、その〝神格〟はさらに上昇して、今や、〝務台教〟の御本尊として本堂の奥深く鎮座ましまして、販売の現況を知らないとまで、販売店主に指弾されているのである。これは、読売の一販売店主からの切々の訴えで、私もまた、はじめて知らされたことであった。

現場から〝遊離〟したといわれる、務台—原ラインによって、なおかつ、読売は着々と部数を伸ばし、〝日本一の発行部数の新聞〟という、正力社主の悲願へのコースを突っ走っている——この矛盾を何と説明できようか。

七十三歳の〝ブンヤ副社長〟

私はまず、務台代表を訪ねた。この小柄で柔和な、七十三歳の老副社長も、談「新聞論」に及

ぶと、一変して闘志みなぎる〝青年〟と化した。忙しく応接とデスクを往来しては、資料を示していう。

「確かに、もはや私は販売店を〝歩いて〟いないから、〝現場〟を知らないかも知れない。しかし、〝販売〟の何たるかは、今でも知っている」

若い。決然たる言葉であった。私は、次の言葉を待った——務台副社長の、激しく力強い言葉に、私は一瞬、我れと我が耳を疑ったのであった。

卒直にいって、私が読売記者であったころの務台専務と、「新聞論」やら、「販売政策論」などを、話題とすることは絶無であったし、面談の機会があったとしても、それは、本社モノ取材の指示か儀礼的会話にすぎなかったのである。今、こうして、「新聞論」を話題として会見してみると、その一語一語にこもる闘魂、気魄は、とても、七十三歳の〝老副社長〟のイメージではない。ましてや、あの〝務台教〟伝説の、円満洒脱さなど、その片鱗すらうかがえなかった。

そこにあるのは、根ッからの新聞人、いうなれば〝新聞屋〟の姿であった。

「六百万の大台？　馬鹿も休み休みいいなさい。読売だって、朝日だって、それどころではない。読売にとっては、打倒朝日の、朝日を追い越すという、ただそれだけの、大きな目標ですよ。朝日だって、死にもの狂いで、読売を寄せつけまいとする。両者共に、苦闘死闘の真最中だ。……六百万の大台競争などとは、まだ、遠い話だ」

この言葉は正確ではないかも知れぬ。だが、雰囲気だけは間違いない。務台は、青年のような熱気のこもった態度で、ある意味では〝ヤクザッぽく〟さえ感じられる〝新聞屋言葉〟で、追いこみ切れない朝日との実数差を口惜しがっていた。

それはちょうど、私たちが、下山事件で、三鷹事件で、他社との抜いた抜かれたを口惜しがり、社の付近の小汚ないノミ屋で、歯をかみ鳴らしながら、ブンヤ言葉で語り合うのにも似ていた。務台はつづける。

「私は、昭和二十六年一月、武藤三徳常務のあとをうけて、読売に帰ってきた。その当時は朝刊二頁、一枚ペラの新聞の時代だった。たしか、昭和十七年春ごろから、新聞用紙が統制になり、販売は共販だった。

私が昭和四年以来の読売へもどってきて、（注。昭和二十年十二月、正力社長辞任＝巣鴨へ収監されたため＝とともに、務台も辞めた）数カ月、二十六年五月には、用紙の統制撤廃となり、二頁朝刊は四頁に、さらにその十月には、三社協定で夕刊二頁の朝夕刊セット販売へと進んだ。

新聞の部数を論ずるならば、統制のワクが外され、自由競争へと移った、昭和二十六年五月の三社の部数と、現在部数との比率を見てもらわねばならない」

当時の読売は、東京本社だけで、一八六・七万、朝日、毎日両社は東京、大阪、西部、中部四本社制で、合計、それぞれ、四〇〇・二万と三八三・七万。読売の倍以上の部数であった。

それから十八年を経た、四十四年二月現在の数字で、読売は中部を除く三本社制となり、五二七・二万。これに対し、朝、毎は四本社制のまま、五六〇・〇万、四四五・一万という部数である。実に、読売が三百四十万を伸ばしたのに対し、朝日百六十万、毎日六十万の増加にすぎない。（注。数字は読売販売局発行パンフレットによる）

前稿で紹介した業界紙「新聞展望」の、朝日と読売の実数差十五万というのは、読売が名古屋本社をもたないので、その差が除かれている数字だ。私の調べた、ＡＢＣレポートによる、三社の全部数は、朝日五六〇・七万、読売五二七・二万、毎日四五三・八万ということになり、朝日、読売の差は、三十三万五千部ということである。

けだし、読売はこの十八年間で、朝日の二倍強、毎日の六倍弱の部数の伸びを示し、かつては倍以上の開きをみせていた朝日に、わずか三十三万の差で迫っているのである。

——この驚異的な伸びの原因は何ですか？

「紙面が、つねに時代と大衆にマッチしていたこと。それと、販売店が努力をつづけてやまなかったこと——」

答は即座にハネ返ってきた。ソツのない、そしてまた、〝味〟のない答であった。

だが、務台のいわんとした答は、そんなものではなかったようである。

「朝日の五六〇万、これは押し紙（注。本社が販売店に押しつける部数）が多い。ある社などは、あ

えて社名を伏せますがネ。ＡＢＣレポートで、二十万部もの水増しをしているし、読売だけは、ホントの実販売部数です。私はＡＢＣの監査委員です。ですから、その部数を、承認しなかった。水増しのウソ部数を認めれば、ＡＢＣレポートに権威がなくなる。朝日の部数は確かだが、内容は、押し紙だ。ある社の水増しも、確証がつかめた——」

だが、務台のいわんとした答は、そんなものではなかったようである。

「朝日の五六〇万、これは押し紙（注。本社が販売店に押しつける部数）が多い。ある社などは、あ

えて社名を伏せますがネ。ＡＢＣレポートで、二十万部もの水増しをしているし、読売だけは、ホントの実販売部数です。私はＡＢＣの監査委員です。ですから、その部数を、承認しなかった。水増しのウソ部数を認めれば、ＡＢＣレポートに権威がなくなる。朝日の部数は確かだが、内容は、押し紙だ。ある社の水増しも、確証がつかめた——」

務台の話は、私が質問をさしはさむ余地すら与えず、とうとうとつづく。彼の脳裡には、もはや、毎日新聞のごときは、その存在すらない。

あるのは、大朝日五百六十万部のみであった。その差を、ジリジリと詰めて行く、冷酷なまでの〝販売の務台〟の姿であった。

正力松太郎。八十四歳。当時、熱海で静かに休んでいたが、彼の全生涯を打ちこんだ読売が、日本一の発行部数の新聞になることが、彼の夢であった。イヤ、「世界一の新聞」というべきであろうか。

正力の読売に賭けた夢のほどが、前述したテレビのクイズ「プラウダか読売か」の、寓話にしのばれるのであるが、今や、読売は、報知や福島民友などといった、系列紙の発行部数を加えなくとも、自前で「日本一」に迫りつつあるのだった。

そして、その〝正力の夢〟の完成は、もはや、務台に委ねられたというべきであろう。

「正力は、務台のただ者ならざる器を、見抜き、かつ恐れ、仲々枢機に参画させなかった時期も

あった」（40年3月20日「新聞情報」紙）見方も紹介した。評論家の耆宿（きしゅく）である岩淵辰雄は、馬場恒吾社長時代の読売で、招かれて主筆を数カ月つとめたことがあるが、彼もまた、そのような〝正力の不安〟を指摘する。

「安田庄司と武藤三徳とが組んだスクラムは、読売を正力から奪おうとした、一種のクーデターである。あの当時の金で五千万円を武藤は準備していた。正力が払いこめないのを見越して、増資しようというのである。この計画は失敗に終って、務台の復帰となる。私は務台にいった。『読売は、正力の〝モノ〟なのだから、正力に返してやるのが本当だ』と。務台も、もちろん賛成した。事実、あのころの正力は、非常に疑ぐり深くなっていて〝務台に読売を奪られる〟といった感じを持っていたようだ。しかし、務台はそんなケチな男じゃない」

と、岩淵は回想する。

「務台はただ一筋に読売の発展を祈念し、滅私奉公を信条として忠勤を励んできた。だから、務台光雄だけは（読売の重役商売ほどアホらしいものはなく、という前段をうけて）別格であったらしい」

と、前出の「新聞情報」紙もいっている。

私が、読売の驚異的な発展の理由を問うたのに対し、務台の即答をソツもなければ、味もないといったのは、この辺の〝今昔物語〟に由来しているのである。務台が、いわんとしていること は、「販売の何たるかを知っている」という務台の言葉である。

私が、読売の驚異的な発展の理由を問うたのに対し、務台の即答をソツもなければ、味もないといったのは、この辺の〝今昔物語〟に由来しているのである。務台が、いわんとしていること

は、「販売の何たるかを知っている」という務台の言葉である。

「確かに、もはや、私は販売店を〝歩いて〟いないから、〝現場〟を知らないかも知れない。しかし、〝販売〟の何たるかは、今でも知っている」

昭和四年、務台は、正力に迎えられて、読売の販売部長となった。岩淵のあげる務台の功績の第一は、務台の入社後数年ののちに、朝日、毎日という、関西商法の新聞販売方式（注。一県ごとに大卸し新聞店があり、その下に小売店を置いた）の盲点を衝き、本社から直接に、その小売店を工作して、毎日系の小売店を大量に、読売系列に編入した、点にあるという。

これによって、読売は大きく伸びて、今日の販売店を組織し、さきにあげた驚異的数字の伸びを示すにいたるのだ。と同時に、これが、今日の〝務台教〟の基礎ともなっているのである。そして、今日まで、務台を一筋につらぬいてきたものこそ、敢闘に次ぐ敢闘の〝読売精神〟なのであった。

「八月二十九日には大手町の新社屋の地鎮祭があるし、銀行借入金は殖えこそすれ、減る状況ではないよ。二百億もの大仕事なのだから、それこそ、全社員がフンドシを締めてかかるべき、決戦の秋なのだ」

務台は、心に期するものがあるかのように、言葉を切って、しばし沈黙した。

毎日をふり切ってもはや相手とせず、朝日追いあげに執念を燃やす彼の表情は、まさに〝勝負

師・務台〟のそれであった。朝日制覇ののちの六百万の大台のせと、新社屋の完成こそ、務台が正力の知遇に報いる、最後の花道なのであろう。

〝読売精神〟地を払うか

四十四年八月中旬ころ、読売の全社員と、新聞関係者に、務台の個人名の一通の封書が郵送されてきた。印刷物なので、ここに全文を紹介しよう。

「読売復社の挨拶（昭和二十五年三月七日）掲載紙『新聞通信』の送付について」という見出しの印刷文の末尾は、「務台光雄（読売新聞社　代表取締役　副社長）」の個人名で、肩書は括弧内に小さくそえられている。

「前略、暑さ酷しい折柄ますますご清祥のこととお慶び申し上げます。降て小生儀、大正七年早大を卒業後、富士瓦斯紡績、郡山紡績を経て大正十二年から数年間、当時の報知新聞社で新聞の勉強をさせて頂き、昭和四年、正力社長のご好意により、読売新聞社に入社して今日に至っております。その間五十余年、公私、内外に亘り、いろいろのことがありましたが、日本にとり一番

大きな事件は第二次大戦と日本の敗戦であることは申すまでもありません。

「前略、暑さ酷しい折柄ますますご清祥のこととお慶び申し上げます。降て小生儀、大正七年早大を卒業後、富士瓦斯紡績、郡山紡績を経て大正十二年から数年間、当時の報知新聞社で新聞の勉強をさせて頂き、昭和四年、正力社長のご好意により、読売新聞社に入社して今日に至っております。その間五十余年、公私、内外に亘り、いろいろのことがありましたが、日本にとり一番

大きな事件は第二次大戦と日本の敗戦であることは申すまでもありません。そして読売新聞と正力さんにとっても、これは最大の事件で敗戦直後の昭和二十年の十月に朝日、毎日に次いで読売にも共産党との連絡のあった戦争責任追及の争議が起り、正力社長がその解決に努力中、戦犯の指名を受け、更に十二月十一日に巣鴨に収容されることが発表されましたが、その前日、正力さんの堅い決意と体を張っての徹夜の交渉により、経営権と人事権を会社に確保し、馬場さんを後任社長に推薦し、これを決めた後巣鴨に行かれたことはご承知の通りであります。私は争議の起る前の十月五日に、終戦後に新らしく生れた日本新聞連盟の理事長に推薦され就任しておりましたが、正力社長の辞任と共に、本社の取締役は辞任し、連盟の仕事に専念しておりました。

しかし当時の新聞は敗戦の事実とソ連を含めた連合軍司令部の政策の影響を受けて、殆どの新聞が左傾し、中でも読売新聞はその指導的立場に立って最も急進的でありました。従ってこれをこのまま放置するときは、やがて日本の独立にも悪影響を及ぼし、その復興と再建に大きな支障を来すこと必至と考え、同志と共に左右何れにも偏しない、厳正中立な新聞社を創るべく極秘裡に計画を進めておったのであります。先ず最高幹部に新聞界のベストメンバーを迎えることに成功し、高速度輪転機二台を確保し、資金の見透しもつき新聞用紙の配給については、相当量につき（第一回分五十万部、以後成績に応じて増量することに）総司令部首脳の諒解を得て創刊直前にあったのであります。

しかしこのことが偶々読売の最高主脳部に伝わり、その後先方の要請により、私と馬場社長の意を受けた、武藤常務と会見、懇談の結果

一、読売新聞を正常化して、日本の再建と復興に努力すること。

二、その実現には両者が（馬場、武藤と務台）全面的に協力してこれに当ること。

三、務台は創刊準備中の新聞の発行を止めて、これに要する努力を読売の正常化と再建のために尽すこと。

このように両者の意見が一致いたしましたので、新設新聞の関係者と協力者には、卒直に事情を説明して、中止につき諒解を求めましたところ、何れも読売が正常化すれば、われわれの目的は達せられるからといって諒承して頂きました。

そこで武藤氏と会見の上、その他具体的の方策についても種々協議し、その準備にとりかかったのであります。

斯くて昭和二十一年の春から夏にかけて、世間の注目を浴びた読売の極左分子追放、主導権確立の、第二次争議は、幹部の努力と社員、販売店の協力により、小生またその責任を果して、計画通り赤化社員の退社と共に解決され、久しぶりに読売本来の姿にかえったのであります。

ところで争議の解決後小生は前の話し合いにもとづき、専務として当然読売に復帰する筈でありましたが、実際にはそれが実現せず——その後幾多の紆余曲折を経て二十五年の二月に——平

取締役として入社することになったのであります。