６　朝日・毎日の神話喪失

朝日記者は〝詫び〟ないで〝叱る〟／朝日の紙面は信じられない／司法記者の聖域〝特捜 部〟／新聞代の小刻み値上／宅配は必らず崩れる／朝日はアカくない／振り子はもどる朝 日ジャーナル／銀行借入金、ついに百億突破／東京拮抗の毎日人事閥／〝外報の毎日〟はどこへ／はたまた〝外報〟の朝日か

７　ポスト・ショーリキ

「武を……」という遺言／報知、日本テレ、タワーが駄目……／大正力の中の〝父親〟／〝マスコミとしての新聞〟とは

あとがき

1章トビラ　正力松太郎の死の後にくるもの

１　正力さんと私（はじめに……）

ランドの御堂にインドから仏舎利を贈られれば、その記事を書かされた記者が、自嘲していった。

「ものの本で調べてみるとですね。世界中にバラまかれた仏舎利の、重さの合計は二トンになるそうです。すると、お釈迦さまというのは、大変な巨人だったのですね」と。

そのランドには、武が常務として送りこまれたが、もともとは、関東レース倶楽部という、競馬やオートレース屋の集まりである。読売の停年退職者も、何人かは入っているが、いずれも遊戯場の支配人程度の地位で、何の実権もないから、若い武にとっては、日テレの亨同様にハダカ同然の身の上である。

武に対する風当りは、特につよい。ことに正力の実の娘たちである、小林、関根両夫人などは、女性の本能的嫌悪感から、武のことを、正式には認めようとしないらしい。

しかし、武はその屈辱に堪えて、正力のセガレという立場をすてて、一人の実業人として生きようとしているらしく、第三者の評判も一番よいようだ。しかも、頭脳も気性も、大正力によく似ていて、武ならば、という支持者が多い。

だが、大正力の死のあと、ランドという興行師どもの集団の中では、武へのイヤガラセも表面化しているという。

「正力さんには、確か、男のお子さんは一人だったと、聞いていたのですがねえ……」

こんなイヤ味が、聞こえよがしに語られるという。しかし、とにもかくにも、代取副社長に、

正力の女婿関根長三郎という、興銀出身の、まともな人物がおり、監査役には亨夫人の父親、その他、読売系人物が取締役に名を連ねているので、ここばかりは、全く他人のモノになってしまう恐れはすくない。「タケシを……」という遺言に、私は、はじめて大正力の中に〝父親〟を感じたのである。最後に付言するならば、読売新聞という本拠は、今まで詳述してきたように、安泰であって、務台、小林両代取副社長制で、正力が生きていた当時と、全く同じような毎日が、明け暮れてゆくに違いない。

それよりも問題は、新社屋完成後の、ポスト・ムタイである。そのころまでに、小林が編集と業務を握り切れるかどうか。それが、読売新聞をどう変らせるか、にかかってきていよう。

〝マスコミとしての新聞〟とは

大正力の死につづく、正力コンツェルンの〝家庭の事情〟から、本論の明日の新聞界へと眼を転じてみよう。

さきごろ、某小日刊紙の座談会で、「新聞の内幕」というテーマが与えられた。「新聞は真実を伝えるか」にはじまり、「編集権と編集局長の権限」、「七〇年安保の論調予想」など、今日の新

聞の問題点について、〝新聞の現場の人〟三人が集まって、語りあったのである。

さきごろ、某小日刊紙の座談会で、「新聞の内幕」というテーマが与えられた。「新聞は真実を伝えるか」にはじまり、「編集権と編集局長の権限」、「七〇年安保の論調予想」など、今日の新

聞の問題点について、〝新聞の現場の人〟三人が集まって、語りあったのである。

新聞は果して真実を伝えているか——大きなテーマでありすぎるのだが、ここで、私は反論を出した。「新聞は真実を伝えるもの」という設定そのものが、もはや、今日の〝新聞〟においては、間違っている、ということである。

マス・コミュニケーションという、和訳しにくいカタカナが、日本に入ってきてからというものは、新聞が変質してしまったことはすでに述べた。「大衆伝達」とでもしか、訳しようがないのであるが、このバタ臭い日本語の語感からしても、「真実の伝達」とは、ほど遠い感じがする。そして、事実、必ずしも「新聞」は「真実の伝達」を行なっていないのである。

そもそも、「編集権」というのは、「真実の伝達」に伴う、妨害や圧迫に対して、その意志の貫徹のために、「経営権」に対置されたものである。しかし、「真実の伝達」が必ずしも絶対条件ではなくなってきた、〝マスコミとしての新聞〟にとっては、それは床の間の置物と化してきているのである。

新聞経営の健全なあり方として、購読料収入と広告料収入の比率が、六対四であることがのぞましい、といわれるのは、すなわち、「編集権」の独立のための、裏付けなのであって、現在の四対六という比率は、すでに、「編集権」が「経営権」に隷属していることを示している。つまり、「編集権」もまた、マスコミ産業にあっては、すでに〝死語〟となっている。

では、〝マスコミとしての新聞〟とは、一体、何であろうか。

マス（多数）にコミュニケート（伝える）する新聞である。新聞の一枚、一枚が、テレビの受像機と同じ意味でしかなくなり、朝日とか読売、毎日といった題号は、テレビのチャンネルと同じ意味しかない。ただ、電波を媒体とするか、活字を媒体とするかの違いだけである。

電波を媒体にすることによって、時間と空間とがゼロになるのに対し、活字媒体であるということは、新聞の一枚、一枚が印刷されるという工程のためと、その新聞紙が輸送されるために、時間と空間とは、相当程度に圧縮はされ得るが（各家庭、各職場にファクシミリが設置されることは、まだまだ、将来のことである）、決してゼロにはならない、という、本質的な差違であるだけである。

この物理的差違が、電波媒体の速報性とか臨場感に対し、活字媒体の随時性や記録性とかいった、機能的な差違をもたらす。しかし〝マス・コミとしての新聞〟は、これらの差違以外の〝マス・コミュニケーション〟としては、もはや、ラジオやテレビと全く同じものなのである。

すなわち、送り手の主導者は、テレビ受像機に相当する〝新聞紙〟の部数を確保し、拡張する、販売・広告担当者であって、記者と編集者ではない。部数が巨大でなければ、大衆伝達の効果が小さいから、もちろん、広告主もつきにくいし、広告料も高くはとれなくなる。発行部数が巨大化すればするほど、広告収入が増大し、広告は売り手市場になる。

従って、記事紙面は広告紙面の〝刺し身のツマ〟なのであるから（刺し身のツマは、決して主役ではないが、旨いものもあって、やはり、なくてはならないものである）、ラジオ、テレビ番組における、番組自体とＣＭの関係とは、逆の立場になる。

するとやはり、「送り手」としては記者、編集者は、電波の編成局員よりも、小さな領域しか占めることはできない。何しろ、各種の調査でも「受け手」である大衆の、テレビに与える時間と、新聞に与える時間とは、大きく開いていることは、疑う余地がない。

そこで、新聞は、「受け手」である読者を、一定期間にわたって〝確保〟する、必要に迫られてくるのである。確保しておかねば、発行部数の巨大化が維持できないからだ。そのためには、「宅配制度」がどうしても必要なのである。

電波の受け手である大衆は、番組によって自由にチャンネルをまわす。瞬間、瞬間によって、番組の選択権を「受け手」が持っているのである。

ところが、新聞については、受け手の読者には、その選択権がないのである。あったとしても、極めて緩慢な、月単位のそれであって、それも決して自由ではない。なぜかならば、従来とっていた新聞をやめて、他の新聞に切りかえるためには、販売拡張員や配達員との間の、うるさい〝人間的関係〟が発生するからである。この心理的束縛感は、テレビのチューナーを廻すほど、自由ではない。

受け手に選択権が握られているか、いないか、ということは、同時に、送り手には、それぞれに緊張と怠惰とをもたらす。電波の送り手は、毎時毎分に、批判にさらされているのだが、新聞の送り手は、緩慢な批判にしかあわない。そこに、記者、編集者が、送り手としては、販売、広告などの営業担当者より、低い地位にあることの理由がある。

かつて、読売の小島文夫編集局長（故人）が、組合との団交の席上、「会社の調査では、読売の読者のうち、『社主の魅力』でとっているのが四〇％、『巨人軍』でとっているのが二〇％で、『記事がよいからとっている』というのは、わずか五％ぐらいだ」と、迷言を吐いて問題となったことを前に述べた。

当時（昭和四十年六月）は、編集局長としてのカナエの軽重を問われたものだったが、現在にして想えば、新聞の近い将来を見通した〝卓説〟であったわけである。

それを実証しているのが、朝日の紙面と発行部数の増加との関係である。あれほどに、デタラメな紙面を作っていながら、当面の責任者は、何らお構いなしで、しかも、部数は増加しているのである。

ということは、読売のみならず、朝日の場合でも、〝記事がよいからとっている〟のは五％以下なのであろうか。かくの如く、読者の自由な選択権を封殺する、「宅配制度」に守られて、巨大化を続けてゆく「新聞」であってみれば、〝紙面〟はその存在価値にほとんど影響を与えてお

らず、それこそ、販売関係者の心意気を示す〝古語〟であった、「朝日新聞と題号さえついていれば、白い紙でも売ってみせます」という言葉が、全く別の語意で生きていることを、思い知らされるのである。「破廉恥」が「ハレンチ」となって生きてくる時代であるからこそに……。

それを実証しているのが、朝日の紙面と発行部数の増加との関係である。あれほどに、デタラメな紙面を作っていながら、当面の責任者は、何らお構いなしで、しかも、部数は増加しているのである。
ということは、読売のみならず、朝日の場合でも、〝記事がよいからとっている〟のは五％以下なのであろうか。かくの如く、読者の自由な選択権を封殺する、「宅配制度」に守られて、巨大化を続けてゆく「新聞」であってみれば、〝紙面〟はその存在価値にほとんど影響を与えてお

らず、それこそ、販売関係者の心意気を示す〝古語〟であった、「朝日新聞と題号さえついていれば、白い紙でも売ってみせます」という言葉が、全く別の語意で生きていることを、思い知らされるのである。「破廉恥」が「ハレンチ」となって生きてくる時代であるからこそに……。

これが、「マスコミとしての新聞」の姿であって、「既成概念の新聞」と、全く区別されなければならないのである。と同時に、現在はまだ、その両方が入りまじった過渡期の時代でもある。

過渡期ではあるが、〝マスコミとしての新聞化〟現象は、この昭和四十年代の中盤期に入って、いよいよ進行していることは、各紙発行部数表（表１）にみる通りである。

五社発行部数表（表１）

少し古い数字で恐縮だが、昭和四十三年十月現在の数字で、その直後の十一月からの値上げ後の影響は、まだわからない。しかし、昭和四十年十月の前回値上げ後も、各紙は部数増加を続けていることが、表にみる通りで唯一の例外として、サンケイ大阪が二万八千余部の減紙となっている。

表中の従業員数は、新聞年鑑によったもので、参考までに、「一人当り部数」を算出してみた。新聞経営の健全な形の常識として一人当り千部といわれているのだから、読売の七三三部が一番ラクで、三社のうちでは、最下位の毎日の七〇八部が、朝日に百十九万部、読売に七十九万部と、大きく水をあけられた苦戦の姿を物語っている。

そして、たとえ〝四大紙〟と誇号していても、サンケイの百八十三万部、従業員一人当り四三三部という数字は、大新聞としての戦列から落伍し、命運すでにつきた感がするのを否めない。しかも、この表からは、大阪版の二・九％の減紙しかわからないが、昭和三十九年十月の数字でみれば、相当な減紙であって、急坂を転がりおちている実情である。

ついでなので、日経の数字も掲げたが、この一人当り四七〇部というのは、数字は低いけれども、読者が固定していて流動せず、販売経費がかからないのと、広告の増収という〝含み資産〟があるので、一般紙の数字と同じモノサシでは計れないことを、お断わりしておこう。