当時（四月）ナホトカは内地帰還の同胞で入る幕舎もなく、屋外に数日も寝なければならない状況であった。これを整理する為には帰還部隊の中より人員を選り出し、出張作業に出すことになり、私達はその指揮官要員としてであった。そして一部の将校は指揮官となり出張作業に出て行き、私達は残された。そして一日千秋の思いで内地帰還の日を待った。私達は何かにつけて日本新聞社より反動と見なされた。そして私達は到底帰れそうにもなかった。

六月の中旬、私達はスーチャンの将校収容所に送られた。しかし如何なる理由なりしか同所では私達を受取ってくれなかった。それで又ナホトカに帰り今日に至ったのである。そして九月二十日突如内地帰還の命に接したわけである。ナホトカに於ても又帰還の船に於ても、私はかのノロワシキ悪夢の如き件につき幾度か煩悶した。道には二つしかなかった。自決するか、それとも上陸したら直ちに警察に届け出るか——かの命令を毛頭履行する意思のない私には——そして私はこの第二の手段をとり直ちに自首した次第である。

▽山根氏の場合

一九四五年十一月三日私の大隊はイルクーツク第３２の１２収容所に到着、山中の伐採作業を行い過度の労働と粗悪なる給養の下で全員の約三分の二が倒れた。その為全員は伐採作業に対しては極めて恐怖の念を持っていた。

一九四六年夏第１０収容所である肉工場作業に転用されたので、やっとホッとし健康も逐次に回復した。

私は今迄大隊付であったが、一九四六年十一月五日大隊長を命ぜられた。そして十二月十日帰還の為、中間集結地であるマルタ収容所に集合した。

一九四七年一月二十六日深夜、地区司令官の呼出しであると称し、六一六号家屋に連行せられた。そこにはシュザイエル大尉と通訳二名がいて身上調査を受けた。そしてそれは今迄にない微に入り、細に入ったものであった。

氏名　山根乙彦　二九才

家庭の事情　父の職業　大学教授

父母の友人の氏名、住所

本人の友人の氏名、住所

軍歴　某旅団司令部　獣医大尉

以上の様な調査は更に四回にわたり夜十一時より午前二時頃迄行われた。

二月四日再び呼び出され調査を受く。そのときには中佐がいて前回と同様訊問し、次の如き事項を誓約せしめんとした。

１　収容所内に於ける軍国主義者の摘出。

２　内地帰還後に於てソ連代表者に対する情報の提供。

私は日本人として出来ないと断言して席を立たんとした。すると中佐は次の如く脅迫した。

一　七変化の〝狸穴〟御殿

三十年一月二十五日、鳩山首相は元駐日ソ連代表部ドムニツキー首席の訪問を受けて、ソ連政府の日ソ国交調整に関する意志表示の文書を受取った。そして、それ以来日ソ国交調整の動きは二十九年末以来の潜在的動きとは打って変って、日々眼ま

ぐるしく進みつつある。

この事実は二十七年五月三十日に日本政府が代表部に対して行った、「講和発効後存在の法的根拠を失った」旨の正式通告を否定して、存在を認めるという事実上の承認にもひとしいことである。

この〝変転〟も、太平洋戦争以前に、さかのぼってみてみると、まさに七変化の〝狸〟である。まず戦前は正式な外交関係があり、大使館として認められていたことは、いうまでもあるまい。

だが、戦争ぼっ発と同時に、米英の連合国側大公使館は敵産として管理され、独伊は同盟国として、ゾルゲ事件が起きたほど寬大な自由を得ており、終戦直前まで中立国であったソ連大使館だけは、〝自由＋監視〟という、まさに〝狼＋羊の皮〟といった中途半端な立場におかれていた。そしてついに狼は羊の皮をカナぐりすてて本性を現わしたのであった。中立国の大使館は三転して敵産になると、アッという間もなく、対日理事会駐日ソ連代表部に変った。この期間がすぎたのが、二十七年四月二十八日の講和発効と同時の、対日理事会の消滅の時からである。

五度変って「元」ソ連代表部となった。これは日本政府がその存在を認めず、外交上の恩恵

によって、あえて退去強制をしないということからである。従って電話帳でも、「モ」の字の項に配列されたのである。

それが今や「事実上のソ連代表部」となった。やがて近い将来に、再び大使館にもどって、その七変化を終るに違いない。

また対日理事会時代の内容は、日本側にとって全く分らないのは止むを得ないのだが、最盛期には家族も含めて約五百人はいただろうといわれている。

その維持費はすべてＰＤ（占領軍調達命令書）でまかなわれていたのであるから、つまり日本政府の負担だったわけである。これを二十五年度でみると、四千二万、六千七百六十円で、各国代表部中のナムバー・ワンであった。

シカゴ・トリビューン紙のウォルター・シモンズ特派員の調べによると、次のような数字が出されている。（年度不明）

部員の洗濯代　　　五一〇万・〇円
自動車維持費　　　五三二万・〇円（四十台）
家具購入費　　　一七四六万・三〇〇〇円
新聞雑誌代　　　　二二八万・六一八八円
印刷製本代　　　　二二七万・四八〇〇円
事務需品代　　　　四二五万・六〇〇〇円
フィルム代　　　　　　一万・九五七二円
衣服仕立代　　　　二五一万・五二〇〇円
家具修繕費　　　　五一〇万・〇円
製パン費　　　　　七二〇万・〇円

　合計　　　　　五一五三万・四七六二円

この通告問題は当の外務省にとって頭痛の種だったのである。政府声明だけでは〝通告〟にはならぬ、誰か使者を立てねば……、だが果して会ってくれるかどうか、会ってくれても受取ってくれるかどうか、会わねばどうしよう、受取らねばこうしよう、と頭を悩ましていたのだ

った。

田村儀典課長とルーノフ参事官との会見は和やかな雰囲気で行われ、何の意志表示もなかったが、受取ってくれたことだけで、政府はホッとした形だった。

和やかな雰囲気と、意志表示をしなかったルーノフ参事官。ここにソ連代表部の実態が端的に示されている。ソ連政府は依然として日本を被占領国とみている。そして、向米一辺倒に奔る日本の現実に〝和やかな雰囲気〟という工作が、政治、経済、文化の各分野に〝沈黙〟のまま執拗に続けられている。

さきにものべたように、終戦後からのソ連の対日工作を眺めてみると、そこには全く一貫した政策の流れていることが分る。たとえばラ氏手記に出てくる終戦時の在モスクワ大使館員の買収の件である。ラストヴォロフ氏は「新日本会」を組織した五人の日本人を指摘している。

この五人というのは、ラ事件の容疑者として公務員法第百条違反（秘密を守る義務違反）に問われた、外務事務官庄司、日暮両氏を含んでいる。つまり終戦時からすでに何年もの後への手が打たれていた訳である。新聞記者オグラ氏も同断であるのは、もちろんのことである。

その工作は大体次の三期に分れる。

第一期　昭和二十年八月代表部設置から、同二十六年までの六年間。この間は基礎工作の段

階である。

第二期　昭和二十六年六月三十日代表部スポークスマンと共同通信藤田記者との会見より、同二十七年四月二十八日講和発効まで十カ月。この間は工作具体化の段階である。

第三期　講和発効から三十年一月までの二年九カ月。この間は仕上げの段階である。

このような三つの段階は、もちろん動きの上にはっきりと現れている。つまり施設からみれば、二十六年七月から八月にかけて、丸の内の三菱仲二十一号館の代表部、文化部、図書館、通商部が接収中の郵政省ビルに移り、八月二十三日に残りの宿舍も狸穴に移転、二十一号館を返還した。これが第一期の終了を示しており、さらに講和と同時に郵政省ビルも、十数戸の個人住宅も返還して、一切が狸穴の旧大使館に移った。

なかでも通商部は、二十七年三月二十七日麻布竜土町十一のＵＳハウス六九二号だったトリコフ大尉居住の家屋、戦前のソ連大使館商務館へ本腰を据えて落着いた。同時に五月一日から自動車のプレートを「ＳＰＡＣＪ（対日理事会ソ連代表）—何番」から「ＵＳＳＲ—何番」に全部取換えてしまった。これが第三期の始りだ。

第一期の基礎工作中には目立った動きはない。ただ各国共産党をして活溌に展開させた「平和擁護世界協議会」のストックホルム・アッピールによる戦争反対署名運動で、さらにベルリ

ン・アッピールの「五大国間に平和協定を結べ」というスローガンを国民に訴えていた。

続いて第二弾の国際経済会議への招請がもたらされた。十月二十八、九両日にわたってコペンハーゲンで開かれた発起人委員会に、日本側委員として中国研究所長平野義太郎氏の名が挙げられた。平野氏は直ちに日中貿易促進会を足がかりに、帆足計、大山郁夫両氏らと国際経済会議準備委員会を作って動きだした。

さらに十一月七日の革命記念日には、代表部でパーティが開かれ、首相はじめ政、官、財各界の有名人多数が招待状をうけた。石橋湛山、北村徳太郎氏ら個人の資格で招待されたものもあり、通産省官吏が多かった。前例のないパーティだった。

また、年が変った二十七年二月二十二日、赤軍三十四年記念日にも井口外務次官のほかに平野、帆足、大山氏ら国際経済会議関係者と、村田省蔵氏ら財界人多数を招いた。しかも正式の会の後に帆足氏がソ連人の前で、井口外務次官にモスクワ会議出席問題で喰ってかかるという一幕もあったほどだった。

だが、この一連の工作のヤマは赤軍記念日の直前、一月二十九日午後一時から銀座の交詢社で開かれた日ソ経済会議だった。

主催　内外情勢研究会（築地綿スフ織物ビル内）この席を準備したのは同会顧問風見章氏である。

司会　肌足計氏

通訳　岩田ミサゴ、南信四郎両氏

出席者　ドムニッツキー、アブラモフ、タス通信記者三氏、日本側からはモスクワ会議準備委員のほか、八幡製鉄、神戸製鋼、富士製鉄、同和鉱業、十条製紙、本州製紙、パルプ協会、新光レーヨン、大洋漁業、日本水産、永和商事、亀山興業、汽車製造、東京銀行など十四社代表。

会議の内容は主として日ソ貿易に関する問題で、ソ連側の資料提供と質疑応答が行われた。積極的だったのは製鉄業者と水産業者だった。経済問題が一段落すると最後は政治的集会に移り、年頭のスターリン・メッセーヂを繰り返し、さらにモスクワには共同通信特派員の設置が許可されていると強調、これによりソ連資料を集めるべきだといった。

財界はこの会議によって大きく動かされた。向米一辺倒だった財界人にも日ソ貿易への興味が湧き起ってきた。そこへモスクワ経済会議の招待状が石川一郎、北村徳太郎、大内兵衛、都留重人、稲葉秀三、名和統一、蜷川虎三、平野義太郎、帆足計、石橋湛山、平岡憲太郎の十一氏にもたらされた。

日本の各界はこの問題をめぐって、さきにケンケンガクガクの是非論を闘わしたが、結局同

会議出席のため名和、帆足、平野、平岡、宮腰喜助の五氏と組合関係から吉田産別議長、柳本総評組織部長、和田金属委員長、太田国鉄書記長、入江合成化学書記長らが渡航申請を行ったのだった。