私こそスパイなのだ
吹雪の夜の秘密
読売の「幻兵団」キャンペイン
ソ連的〝間抜け〟
細菌研究所を探れ
招かれざるハレモノ客
七変化の〝狸穴〟御殿
三つの工作段階
ヤミルーブルを漁る大阪商社
街に流れ出したソ連色
東京細菌戦始末記
作られない捕虜名簿の秘密
マイヨール・キリコフの着任
帰ってきたダンサーたち
バイラス病原菌の培養成功
朝鮮戦線に発生した奇病
アメリカは日本に原爆を貯蔵？
国際犯罪の教官、情報ギャング
ウソ発見機の密室
押しボタン戦争の原爆投下
迎えにきたジープ
怪自動車の正体
新版〝ハダカの王様〟
せせり出てきた敵役
三橋と消えた八人
スパイ人と日本人
付、事件日誌
あとがき
二十七年四月二十八日の講和発効から、これらの機構は若干変ってきている。濠端の第一生
命ビルに頑張っていたＧＨＱは市ヶ谷に移転し、国連軍総司令部は解消して、日米安保条約による日本駐留米軍司令部になった。つまり占領軍から駐留軍に変ったというわけである。しかし注意しておきたいのは、ここは同時に、米極東軍司令部であり、国連軍司令部でもあるということだ。つまり看板が三枚ある。
この機構の改革によって、同年秋ごろから極東軍の参謀部はＪ—１から４になった。Ｊは、Joint Staff の略である。従って情報部はＪ—２になったが、Ｊ—２には三軍のスタッフ・オフィサーがいるだけで、以前のＧ—２のように実行機関はもっていない。
極東陸軍のＧ—２は次のように分れている。
イ、戦略情報課（ Strategic Intelligence Sec. ）
ロ、秘密情報課（ Security Intelligence Sec. ）
ハ、心理戦情報課（ Psychological Warfare Sec. ）
ニ、総務課（ Administration Sec. ）
ホ、地理課（ Geographical Sec. ）
これらの課の中にそれぞれ三—四の班（ Unit ）があって担任の業務をしていた。当時のＧ—２も大体これに準じた内容をもっていたと思えば間違いはない。例えばこの秘密情報課という
のは旧ＣＩＳであるように。
板橋にあるのはＣＩＣとＣＩＳの実行機関である。また王子のＴＩＤは技術部隊で、Technical Intelligence Div. の略である。日本陸軍のガス学校だった習志野学校は、米軍の諜報学校（ Intelligence School ）になっていて、いまは少佐に進級して帰米した、舞鶴第五班の坂本（サカモト）大尉は、舞鶴の任務が終ってからここで教官をしていた。
その他の機関では連邦検察局と呼ばれるＦＢＩ（ Federal Bureau of Investigation ）、犯罪捜査のＣＩＤ（ Criminal Investigation Div. ）がある。ＦＢＩとはいわば特高で、禁酒法時代に、酒の密造密輸、脱税防止という税警隊として出発し、現在では主として反逆罪関係をやっているが、これもまたそれ自身の諜報謀略網を持っている。ＣＩＤは一般犯罪関係の警察機関で、例の銀行ギャング、パリエル事件などでお馴染みである。Provost Marshall という憲兵司令官の下で、制服部隊がＭＰで、私服がＣＩＤである。
これまでは主として陸軍関係であったが、海、空軍ともにＧ—２に相当するＡ—２（ AFFE-2）、ＮＩＣ（ Navy Intelligence Command ）とがあり、それぞれ活動している。
三 押しボタン戦爭の原爆投下
対ソ資料の全くなかったアメリカが、旧軍人に協力を要請したことはさきに述べた通りだが、その初期はあくまで要請であって、二十一年十二月と翌年
一月の引揚四船の入港時には、日本政府の復員官の身分で、給与は終戦処理費の秘密費というような旧軍人顧問団を抱えていた。
対ソ資料の全くなかったアメリカが、旧軍人に協力を要請したことはさきに述べた通りだが、その初期はあくまで要請であって、二十一年十二月と翌年
一月の引揚四船の入港時には、日本政府の復員官の身分で、給与は終戦処理費の秘密費というような旧軍人顧問団を抱えていた。
しかし、二十二年四月から引揚の本格化と同時に、対ソ資料整備も本格化し、日本人ソ連通の大動員を行った。それは作戦や情報の参謀、憲兵、特務機関員、特高警察官などで、正式にＧ—２の嘱託として採用したのだった。
これらの日本人は純粋な技術者として、割り切って米国機関に働らいていた人が多いようである。最盛期には数百名の〝技術者〟たちが働らいていたが、二十八年はじめ大多数が解雇され、再編成された。現在でも働らいている人は、全く信用があり、しかも高度の技術を持っている僅かな人たちである。
これら日本人技術者の編成のあとをみることによって、ＮＹＫビルの実態は推断されるだろうと思う。（ここに推断という言葉を使ったことには意味があって、従ってあくまで私の主観による判断であることをお断りしておかねばならない）
舞鶴の項で述べた通り、その対ソ資料収集機関は、ＨＭ、ＬＳ、ＣＩＣ、ＣＩＥなどであったが、二十二年四月から始まって、二十三年には大体の基礎が出来上り、二十四年からは最高度に機能を発揮した。
この組織は舞鶴—東京ルートである。フェーズ（Phase ）ⅠからⅡまでに分れている。フェーズⅠはカードで引揚者を分類する。この段階でひっかかった人数は七万名、フェーズⅡはⅠでチェックしたものをさらに選択して、四万五千名を抜き出した。フェーズⅡはさらにこの四万五千名を再訊問して、約一万名にしぼったのである。結論として、一万名の有力なるソ連スパイを摘発したのだった。
また一方、この引揚者情報を整理するＴＰ（都市計画班 Town plan Unit ）があった。〝マイズル基地〟に配置された旧軍人は、ＴＰ一ヶ班、フェーズⅡには樺太、千島に詳しい瀬野赳元大佐（34期）の他、元大佐二、元少佐一、元大尉一などの七名、ＣＩＣの前田元大佐、ＣＩＥの志位元少佐らであった。
これに直結する東京のＮＹＫビルには、ＴＰに数十名、フェーズⅡに五名、山崎グループ四名、これは山崎重三郎元中佐（43期）を長とする中共班である。元ハルビン特機員、「ソ連研究」編集長丸山直光氏ら二名の文諜班、元第十八軍（ニューギニヤ）参謀長吉原矩元中将（27期）らの兵要地誌班が五、六名、海軍関係数名といった陣容だった。この他に元大本営作戦課長服部卓四郎元大佐（34期）らの戦史課六名がいる。この陣容も二十六年になると、ＴＰ班三十五、山崎班六、吉原班十、海軍四、戦史班六に整理された。
問題はこのタウン・プラン班である。訳して都市計画班ときけば、戦災でメチャメチャになった都市の、復興計画であるかのように聞えるが、実はこの班の仕事は、のちになって分ったことであるが、都市爆撃のための目標設定の〝都市計画班〟であったのである。
復興計画ではなく、破壊計画なのである。日本人技術者の作業によって、ソ連各都市の見取図（航空写真と同じように平面図である）ができ上ると、米側はこんどはこれを立体化した。つまり完全にその街の模型を作りあげたのである。（この辺からの記述はあくまで私の推論であることを再びお断りしておく）
その街の中での爆撃目標が選定される。この街の模型は緯度経度、すべてが地図上と同じように位置が決められる。そして基地の位置から爆撃機の進入路が決められる。
何メートルの高度で、どの方向から、どんな角度で、何キロの速度で、どの方向へ進めば、レーダーにその爆撃目標はどう入ってくるか。これは極めて容易な計算である。
その街の立体模型——つまり目標付近の状況が眼の前にあるのだから、この計算は簡単である。こうしてＡ市の場合は、どことどこを爆撃する、Ａ市のＢ工場の場合は進入路、高度その他一切のデータは幾つ幾つと決る。Ｃビルの場合はこれこれ。Ｄ橋はこれこれ。
すべての数字が決められてしまえば、あとは簡単である。どんなバカでもチョンでも、間違
いなく一度で任務が果せるのだ。一枚の地図を持って、そこに示された数字の通り、爆撃機を操縦してゆけばよい。そして計器をみつめて、爆弾投下の数字になったときに、ボタンを押せばよい。命中である。
無線操縦機、誘導弾、すべてこれである。本格的な〝押しボタン戦争〟である。尊い人命の危険は少なくなったのである。
約十一年前の十九年六月、日本陸軍の誇る「新司偵」が長駆ハバロフスク、イルクーツクなどの空中写真撮影を敢行し、これが進駐米軍首脳を感嘆させた。
そこで、米軍も領空侵犯を敢えてしても、ソ連領の写真撮影をやろうとしてきた。もちろんソ連もやっているであろう。これが二十七年十月七日のＢ29撃墜事件などをはじめとして、各地でしばしば起った米ソの局地空中戦の実態である。また二十八年一月十三日の『外国軍用機の日本領空侵犯に対しては有効適切な処置をとる』旨の日本政府声明のウラでもある。
だが、もはやこのタウン・プラン・マップは完全に整備されたに違いない。これらの地図は、一括保管されている。しかるべき戦略爆撃隊にもコピーが渡されている。
開戦！ 司令部は『ＰＱ一二三四』と、爆撃目標のタウン・プラン・マップの番号さえ基地へ命ずればよい。あとはこの発令時に目標への所要飛行時間をプラスすればよい。
開戦！ 司令部は『ＰＱ一二三四』と、爆撃目標のタウン・プラン・マップの番号さえ基地へ命ずればよい。あとはこの発令時に目標への所要飛行時間をプラスすればよい。
『ＰＱ一二三四、ＯＫ』と返事が来る。そこでこの番号の地図はもう不要である。計算と計器と押ボタン。これだけで戦争は終る。
では果してソ連の何都市がこのタウン・プラン・マップとなっただろうか。私の知識では在ソ日本人捕虜収容所数と、それらの都市の軍事的価値とから綜合判断すれば、最低百五十都市の地図が完成しているに違いないと思う。
ところが、ウラジオストックをはじめとして、コムソモリスク、チタ、ハバロフスクなどの大都市については、引揚者はあまり詳細に訊問されていないという事実がある。
このような地図を作るためには、それこそ一木一草にいたるまでも、その位置、高さなどが究明されなければならないのに、最も重要な目標であるこれらの都市の調査が、極めて大雑把だということは如何なることだろうか。
それは、これら重要都市のタウン・プラン・マップは作られなかったということであり、それはまた、個々の爆撃目標は必要なかったということである。
私の推断であるが、これらの都市は、大陸と樺太の各二市をも含めて十数市は間違いないところであると思う。タウン・プラン・マップのない〝全滅させられる〟都市、このことはアメリカは、極東に十数発の原爆を保有しているということになるのではあるまいか？
非常に廻りくどい表現を使ったが、結論すればタウン・プラン・マップのない十数都市は原爆攻撃都市で、その都市数だけの原爆が「極東」に貯蔵されていると私は推察している。
そしてこの貯蔵の仕方は、マップの符号、番号制と、押しボタン戦争の形態から判断して、航空機ごと（装着されて）貯蔵されているのではなかろうか？
ここでわれわれはさる三十年三月十四日、鳩山首相の外人記者団会見における「原爆貯蔵容認」説なるものを、再び想い起す必要がある。
鳩山首相は約四十分間にわたり外人記者団と会見した。その席上、首班指名、対ソ交渉、日韓国交調整などの問題について述べると同時に、
『アメリカが日本に原子爆弾を貯蔵するという問題であるが、現在は力による平和の維持ということが必要な状況であるから、認めざるをえないと思う』
と語り、その日の夕刊一面トップは『原爆貯蔵容認せん』という大見出しで飾られた。この談話はたちまち各界に反響を呼んで、大変な騒ぎとなってしまったのも当然だ。当時の新聞の見出しをひろってみると、『各界に波紋呼ばん、原爆貯蔵』（十四日付読売夕刊）、『原爆貯蔵には反対、左社鳩山言明取消し要求』（十五日付朝日夕刊）。
思わぬ反響に驚いた鳩山首相は十六日の記者会見で、
『原爆を日本においてくれという、アメリカからの話もなければ、またそうした切迫した状態に、日本が置かれているとも考えていないが、先の会見で仮定の議論として出たので、私の腹の中を言っただけだ。言いかえれば、必要のないのに答えたわけだ』（十六日付読売夕刊）と弁明した。
思わぬ反響に驚いた鳩山首相は十六日の記者会見で、
『原爆を日本においてくれという、アメリカからの話もなければ、またそうした切迫した状態に、日本が置かれているとも考えていないが、先の会見で仮定の議論として出たので、私の腹の中を言っただけだ。言いかえれば、必要のないのに答えたわけだ』（十六日付読売夕刊）と弁明した。
またワシントン三月十四日発ＵＰ電（十六日付毎日新聞）は次の通り報じている。
「鳩山首相が十四日外人記者団との会見で『日本に原子兵器を貯蔵することは、これによって平和を強化しうるなら認めるべきだ』と、発言したことについて、米官辺筋は当惑の色をみせている。
米国務省では、これが既定事実か、または近く実際的な交渉にとりあげられる段階にあるかについて、何ら知るところがないと述べている。
純粋に軍事的見地からいえば、日本に原爆を貯蔵することは、共産側が太平洋で原爆戦争に乗出した場合、これに反撃するためには有効なものとなろう。
しかし現在の日米間の政治的関係の枠内で、これに必要な協定を結ぶことが可能であるかどうかは、高等政策の問題で、軍事的概念以上のものである。このため軍部筋では、この問題について論評を加えるのをさけている。
しかし米外交筋では、鳩山首相の言明は、中ソ両国の日本に対する圧力が強くなった場合、日本のとるべき道について述べたものとみている。
しかし同首相は、東西間の緊張緩和の希望を表明しており、これは鳩山首相が原爆貯蔵問題について、決定を行わねばならぬ事態にならぬよう、望んでいるものと観測されている。」
この原爆貯蔵容認問題を、冷静に考えるためには、この秘密のＮＹＫビル（郵船ビル）のタウン・プラン班の仕事を、一つの重要な資料として検討してほしいのである。
いずれにせよ、このタウン・プラン・マップの基礎は、日本人技術者の〝技術〟によってでき上ったのである。そしてこの都市計画（タウン・プラン）班は、二十五年六月二十五日に勃発した朝鮮動乱のさいも、情報準備が全く出来ていなかった朝鮮について、徹夜仕事で基礎作業をやられたのであった。そして元山上陸作戦のはじまる三日前に、同じようなタウン・プラン・マップができ上ったのだった。
最後にもう一つ付け加えるならば、さきほど、読者の注意を呼んでおいたように、市ヶ谷の司令部は三枚看板であるということだ。
その最も重要な看板は「極東軍」である。極東軍ということは、日本を防衛する目的の軍隊ではなく、米国の安全と防衛のための、中共、ソ連への対抗兵力である、ということだ。
そして、この事実は元の参謀本部陸地測量部、現在の建設省千葉地理調査所で、正確な日本
地図を作らせて、タウン・プラン・マップと同様の地図を作ったことがあった（と私は思う）ということで裏付されるだろう。日本もまた、シベリヤ、樺太、大陸の各都市と同じように、「ＳＴ四三二一、消滅！」といった工合に、精確無比な爆撃を受ける可能性があるということである。